引越し前の不用品処分まとめ「何を・どこに・いつまでに？」【整理収納アドバイザー監修】

不用品といってもその内容はさまざまですから、それぞれに合った方法で処分しなくてはなりません。

まずは「どんな処分方法があるのか」「どんな不用品が対象なのか」を把握し、処分するものを仕分けていきましょう。以下に、代表的な処分方法と品目例を表にまとめました。

自治体で行っている粗大ごみ回収は、大型のごみを広範囲でカバーしています。回収料金は大きさや種類で異なるため、各自治体のホームページなどで確認しておきましょう。回収日までにコンビニなどの取扱店で「粗大ごみ処理券（シール）」を料金分購入します。

多くの自治体では事前予約が必須で、当日回収は受け付けていないことがほとんどです。

また、1回で回収できる個数に制限を設ける自治体もあります。引っ越しシーズンなどの繁忙期には、希望日が通らないこともあるので、捨てる日はだいぶ先でも予約だけは先にしておきましょう。

指定日になったら、粗大ごみに「粗大ごみ処理券（シール）」を貼って、回収場所に出しておきましょう。

無断で出せば不法投棄とみなされ、罰則が科せられます。必ず適正な処分をしてください。そのほか、家電については家電リサイクル法や、地域によっては小型家電リサイクル法が施行されていますから、本記事で捨て方をしっかり確認しておきましょう。

エアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機の「家電4品目」と呼ばれるものは、粗大ごみとして出すことはできません。
リサイクル料金を払うことが義務付けられていて、料金は各製造業者で異なりますので、以下のホームページから検索してください。一例として、16型以上の液晶テレビは2916円から、170L以上の冷蔵庫は4644円から（税込み、運搬・搬出は別料金）となっています。

●家電リサイクル料金一覧 | RKC 一般財団法人家電製品協会　家電リサイクル券センター

家電4品目といっても、例えば「冷蔵庫」には、ワインセラーや保冷庫・冷温庫が、「テレビ」にはブラウン管式テレビやラジカセ一体型などが含まれています。判断に迷う家電については下記のホームページで確認をしておきましょう。
また、業務用機器の場合は、家庭で使用されているものであっても家電リサイクル法の対象外です。

●対象製品か、もっと詳しく確認したい方はこちら | これで解決家電リサイクル | 一般財団法人家電製品協会

新しいものに買い替える場合には、同品目に限り、購入店で引き取ってもらえます。処分のみの場合は、購入した店に引取を依頼するか、各自治体が案内する方法をホームページなどで確認して処分しましょう。

各自治体が提携している中間集積所または指定引取場所へ自分で持ち込むこともできます。
●自分で指定引取場所に持って行く場合 | これで解決家電リサイクル | 一般財団法人家電製品協会

パソコンは、国の認定を受けたメーカーが、回収からリサイクルまでを担っています。パソコン処分の手続きは簡単で、メーカーのホームページで申し込みをして、後日届くゆうパックの伝票を使って発送すれば完了です。なお、梱包は自分で行います。

「PCリサイクルマーク」が付いているものについては、送料を含めて無料です。


マークの付いていないもの、自作パソコン、日本でサポートしていないメーカー品を処分したい場合には、「一般社団法人パソコン3R推進協会」に問い合わせをしましょう。

●一般社団法人 パソコン3R推進協会

「小型家電リサイクル法」の施行によって、多くの市区町村では、パソコンだけではなく小型家電の回収も行われています。

回収方法は市区町村によって決められていますが、以下の4つの回収方法があります。なお、回収品目であっても最大辺が規定サイズ（自治体によって異なる）を超えるものは粗大ごみとなります。回収品目そのほかの詳細は、各市区町村のホームページで確認してください。

＜使用済み小型家電の回収方法＞
・ボックス回収
公共施設、家電量販店をはじめとした小売店などに回収ボックスを設置して回収

・ステーション回収
ごみ回収場所で資源回収と合わせて回収

・イベント回収
イベント開催の期間に限定して回収

・ピックアップ回収
排出された不燃ごみなどの中から清掃工場などで選別回収
※認定事業者が家電量販店や宅配便を利用して独自に回収を行っているケースもあります。

出典：使用済み小型家電のリサイクル｜政府広報オンライン

捨てそこねた粗大ごみや、大量の不用品や生活ごみについては、民間の不用品回収業者に依頼するのも良い方法です。
費用は割高になりますが、自宅まで回収をしに来てくれるうえに日時も選べますから、引越し日が迫っている方や、とにかく手間暇を省きたい方におすすめです。

とても便利なサービスですが、業者選びには注意が必要。「無料回収」などとうたいながら、実際には高額な料金を請求されたというトラブルが増加しています。

業者を選ぶ際には、「“一般”廃棄物処理業の許可」があるか、料金体系が明確になっているかを確認しましょう。「“産業”廃棄物処理業」の許可や「古物商」の許可では、家庭廃棄物の回収はできません。

複数の不用品回収業者に一括見積もりできるサービスや、事前に無料で見積もりしてくれる業者を探してみるのがおすすめです。

まだまだ使えるけれど処分を考えているものは、友人・知人に一声かけてみるのも手です。

お互いの都合を気軽に相談できるのが友人間のメリットですが、あとあとトラブルにならないよう、お金のことや引き渡し方法などはしっかりと決めておきましょう。渡す前にはクリーニングやアイテムが動作するかのチェックを忘れずに。

自分にとって不要なものを誰かが有効活用してくれたらうれしいですよね。捨てる前にぜひ検討したいのが、「リサイクルショップ」「買取専門店」「引越し業者」による買取サービスと、「フリマアプリ」での個人売買です。

うまく利用すれば、不用品をお金に替えることができるかもしれません。